お知らせ
【座位姿勢でのストレスが招くカラダの不調と改善】セミナーのご案内
2025年1月9日更新
オフィスワークでは、長時間座りっぱなしで作業することが当たり前になっています。
けれども、その“座位姿勢”による負担が身体にどのような影響を及ぼしているかを、改めて考えたことはあるでしょうか。腰や肩の痛み、猫背、慢性的な肩こりや腰痛、視界のかすみや疲れ目といった不調は、実は「座りっぱなし」が大きく関係しています。
けんこう総研では、こうした問題を解消し、従業員のみなさまの健康意識を高めるためのセミナー「座位姿勢でのストレスが招くカラダの不調と改善」を開催しています。
研修の企画や運営を担当している労務・人事担当者さまが抱える「従業員の健康問題をどうサポートすればよいのか」という悩みに、実践的なアプローチを提供できる内容です。
なぜ「座位姿勢」が問題になるのか?
座りっぱなしでいると、体を支える筋肉が固定されて血流が滞りやすくなったり、長時間同じ姿勢を続けることで代謝エネルギーが低下し、自律神経のバランスも乱れやすくなるといった報告があります。こうした状態を放っておくと、腰痛や肩こりなどの慢性痛だけでなく、集中力の低下や生産性の低下につながる可能性も指摘されています。
また、「座位姿勢」によるストレスは、身体面だけでなくメンタル面にも影響を及ぼします。疲れやすい身体状態や慢性化した痛みは、従業員のやる気や意欲の低下を招き、組織全体の活力にも悪影響を与えかねません。
セミナーでは何を学べるのか?
本セミナーでは、オフィスワーク中心の方々が「座ったままできる」改善策を中心に学びます。例えば、姿勢を整える座位ストレッチや、デスクワーク中にも可能な代謝アップ法などを、専門知識を交えてわかりやすくご紹介します。
また、身体の内側から整えるための睡眠・食事・排泄リズムのコントロール方法も具体的に取り上げます。最新のストレス研究をもとにした、自律神経調整の考え方に基づいているため、実際に取り入れてみると「なぜ身体や心の調子が良くなるのか」が納得できます。
セミナーを導入すると、どんな効果が期待できるのか?
「座位姿勢による不調の改善」は、研修として導入していただいた企業や組織から高い評価を得ています。
以下ではなぜ効果が期待できるのかを含めてご紹介いたします。
日常業務で実践できるようになる
座位ストレッチや自律神経調整のポイントを知り、日常業務で実践できるようになると、腰痛や肩こりが徐々に軽減すると同時に、疲労感が減りやすくなります。
これは、筋肉や関節の凝り固まりをほぐし、血流を改善することで代謝を高め、自律神経のバランスを整えるからです。
夜間の睡眠の質が向上するため、翌日のパフォーマンスにも好影響
身体的不調の緩和によって、集中力や生産性が向上することが期待できます。
慢性的な痛みやだるさが少なくなると、仕事に没頭できる時間が長くなり、結果的に業務効率のアップにつながります。
さらに、しっかり休める身体になるため、夜間の睡眠の質も向上し、翌日のパフォーマンスにも好影響を与えます。
組織コミュニティに活性化
そして、組織全体にとっても大きなメリットがあります。
セミナーで学んだことをきっかけに「健康意識」が高まると、従業員同士で声を掛け合って姿勢を意識したり、定期的に休憩をとってストレッチをする文化が育まれやすくなります。これにより、職場の雰囲気がより前向きになり、健康経営の推進に寄与します。
これらの変化が「職場全体の働きやすさ」や「従業員のモチベーション」にプラスの影響を与えたことで、過去の参加者からは「すぐに会社で取り入れたい」「わかりやすく実践的だった」という声を多くいただいています。実際のアンケートでも90%以上の高い満足度を得ており、研修担当者さまからは「効果的なプログラムを選択できた」との評価をいただきました。
セミナーをおすすめしたい方
本セミナーは、特に以下のような課題を抱える労務・人事担当者さまにとって、有益なプログラムです。
- ・長時間のデスクワークによって従業員の腰痛や肩こりの悩みが増えている
- ・生産性向上と健康経営を両立させたい
- ・慢性的な不調の予防策を具体的に提示し、職場全体の士気を高めたい
- ・従業員のストレスケアの一環として、誰でも実践しやすいメソッドを導入したい
これらに一つでも当てはまる場合は、ぜひご検討ください。
お申し込み・お問い合わせ
セミナーの詳細情報やお申し込みについては、以下の連絡先までお気軽にお問い合わせください。
座位姿勢によるストレスと身体の不調は、デスクワーク中心の職場にとって避けては通れない重要課題です。本セミナーでは、従業員の方が「すぐに実行できる」改善方法を数多くお伝えしますので、導入後に職場で効果を実感いただけるはずです。研修担当としても「わかりやすく実践的なプログラムを選択した」という評価が得られ、従業員と管理者の双方にメリットをもたらします。ぜひ、この機会に皆さまの組織にご導入ください。